昨日は看護受験に必須になってくる「集合」の重要性をお伝えしましたが、
本日は「命題」の必要性をお伝えします。
近年、看護学校を受験する受験生の学力も上がってきていることから
「命題の問題」が出題されることが多いです。
しかし、命題を苦手とする学生が多いので、
この機会に復習をしておきましょう。

昨日は看護受験に必須になってくる「集合」の重要性をお伝えしましたが、
本日は「命題」の必要性をお伝えします。
近年、看護学校を受験する受験生の学力も上がってきていることから
「命題の問題」が出題されることが多いです。
しかし、命題を苦手とする学生が多いので、
この機会に復習をしておきましょう。
社会人入試・公募入試の受験も落ち着き、
これから一般入試を目指す学生の皆様が、どの受験科目にウェイトをおくのかで合格できる確率が変わります。
その理由は「社会人入試・公募入試」とは違い、
多くの看護学校で「数学」が受験科目に必要となり、多くの学生が苦手としている数学が合否を大きく分けるポイントになります。
数学の項目を上げると
この項目の中で一番お勧めなのが「三角比」になります。
図形が苦手な学生でも公式を覚えることができれば
点数を確保することができます。
入試では決められた時間の中で点数を取る必要があるので、
難易度が簡単で時間がかかりすぎる問題よりも
少し難易度が高くても時間がかからない問題に取り組むことが重要です。
それでは、本日は集合の勉強の復習をしておきましょう。
本日も看護受験に必須の数学の公式を極めていきましょう。
共通部分は言葉通り双方の共通している部分であり、
和集合は集合の「和」なのですべて値となります。
◆ 看護受験の必須 受験前には確認しておきたい数学公式問題集 ◆
本日は看護学校の受験面接では受験生の皆様が社会的な問題に注意を払っているのかを知るために
最近気になるニュースは何ですか?
と聞かれます。
ニュースにも種類があり「社会」「芸能」「スポーツ」など種類が豊富なだけに、受験生の皆様がどのニュースをチョイスすればいいのか悩むところです。
どんなニュースであっても
そのニュースに対してしっかりと説明できれば問題ありません。
が、できれば医療関係のニュースを選択したほうが、
あなたが看護師を目指していく上でアピールをしやすい
と言えます。
そこで、今年始まってから7月から11月までにどんなニュースがあったのかを
ピックアップしてみました。是非参考にしてみて下さい。
2019年 7月
〇7月6日 中2男子が同級生を刃物で刺し殺害、埼玉県所沢市
備考:教科書のことでけんかになったと供述
〇7月9日 ジャニー喜多川社長が死去
備考:ジャニー喜多川氏はジャニーズ事務所の社長とし日本の芸能界を支えてきた偉大なる存在。
くも膜下出血。享年87歳。
〇7月10日 日本人の人口が10年連続減少、外国人比率は初の2%超え
備考:非婚化・晩婚化・晩産化などが原因とされている
〇7月18日 アニメ制作会社「京都アニメーション」を放火する事件。
備考:「京アニに裏切られた」「俺の小説をぱくった」等などの供述
2019年 8月
アマゾンで大規模森林火災、ブラジル政府が対応放置し批判集まる(8月21日)
備考:アマゾンでは7~10月の乾季に森林火災が起きやすく落雷などで自然発生する場合もある。今回の火事によ取り上げられているのが、環境保護より開発を優先するジャイル・ボルソナロ政権が森林に火をつけることを推奨したことにより火事が多発していると言われている。
2019年 9月
〇 9月21日 国内の高齢者の数が3,588万人を突破
備考:全人口に占める約3分の1(28.4%)が高齢者に。100歳以上の高齢者が7万人にも達している。
2019年 10月
〇 10月1日 消費税が8%→10%に増税
〇 10月6日 神戸市の小学校で教員が同僚に対してのいじめが発覚
〇 10月12日
備考:台風19号の大雨により想像を絶する被害を関東甲信地方へもたらしました。長野県の千曲川や福島県の阿武隈川など河川が決壊し、多くの人の命を奪った災害。
〇 10月31日 沖縄・首里城の大火災
備考:火災があまりにも大きく原因の特定が難しいとされている。
2019年 11月
〇 11月29日 中曽根元首相が死去、享年101歳
1947年に政界入り、首相時代に国鉄(現在のJR)や電電公社(現在のNTT)を民営化を推し進めた。
2025年2月、厚生労働省は2024年の日本の出生数が過去最少を更新し、73万人台にとどまったことを公表した。これは少子化の深刻化を改めて浮き彫りにするものであり、将来的な労働力不足や社会保障制度への影響が強く懸念されている。
【補足説明】
・1949年の出生数:約270万人が日本の歴史上最大。この年に生まれた世代が「団塊の世代」であり、戦後復興期の出生ブームの象徴である。
・1989年の「1.57ショック」は、日本政府が本格的に少子化を問題視するきっかけとなった。
・2005年以降は毎年100万人を下回る傾向に入り、2022年以降は急速なペースで70万人台へと落ち込んでいる。
【このニュースの注目すべき点】
出生数の減少は、単に人口が減るという問題にとどまらず、医療や看護の現場にも大きな影響を及ぼす。少子高齢化が進行する中で、看護師一人ひとりにかかる負担が今後さらに増加することが予想される。また、小児や産科に関わる医療機関の統廃合や、妊娠・出産に対する社会的支援の不足など、地域医療のバランスにも影響が出ている。
2025年1月、アメリカ・ロサンゼルス近郊で大規模な山火事が発生し、多くの住宅が焼失。数千人が避難を余儀なくされました。また、一部の日本人著名人(YOSHIKIさん(X JAPAN)Takaさん(ONE OK ROCK))も影響を受けています。
2024年、日本を訪れた外国人観光客の数が過去最多の約3,687万人に達し、2019年の記録を大きく上回りました。さらに、訪日外国人の消費額も8兆円超となり、経済への影響も大きくなっています。
円安の影響:海外から見て日本旅行のコストが下がり、訪日需要が高まった。
多様な国・地域からの観光客増:東アジア、東南アジア、欧米豪など、多くの国からの観光客が増加。
観光の回復と新たな魅力の発信:コロナ禍後の旅行需要の回復や、SNS・動画を通じた日本の観光スポットの人気拡大。
日本政府は2030年までに年間6,000万人の訪日客を目標としています。しかし、観光地の混雑やマナー問題、地方への観光客の分散など、解決すべき課題もあります。今後は、持続可能な観光の推進が重要となるでしょう。
近年、日本では児童の自殺が深刻な問題となっています。特に西日本では、過去15年間で児童の自殺死亡率が2倍に増加したことが報告されました。全国的にも、小中高生の自殺者数は高止まりしており、10~14歳の死因の約3割が自殺となっています。
家庭や学校での悩み:家庭内の問題やいじめ、学業の悩みなどが影響。
精神的健康の課題:うつや不安障害など、子どもたちのメンタルヘルスが悪化。
社会的ストレスの増加:コロナ禍の影響や、SNSを通じた人間関係のストレスが要因に。
相談しやすい環境づくり:学校や家庭で子どもが気軽に悩みを打ち明けられる環境が必要。
メンタルヘルス支援の充実:心理カウンセリングや教育現場でのサポートを強化。
地域社会の協力:家庭・学校・地域が連携し、児童を支える仕組みを作ることが重要。
中国電力は、東日本大震災後以来停止していた、島根原子力発電所2号機(松江市)の営業運転を13年ぶりに再開する。燃料費低減による収支改善効果は24年度で約110億円、通年では約400億円と見込まれる。島根2号機は県庁所在地に立地する国内唯一の原発で、営業運転再開は福島第1原発事故後14基目、BWR型原発としては2例目となる。
韓国南西部・務安国際空港で29日午前、乗客乗員181人を乗せた旅客機が着陸に失敗し炎上、179人が死亡した。バードストライクによるエンジン故障や車輪不具合が原因とみられ、胴体着陸後に壁に衝突し激しく炎上した。現在は、事故調査が進められている。
インフルエンザの感染者が急増し、全国で94,259例が報告された。1週間で約5万例増加しており、定点当たり(1カ所あたりで報告された患者数)の報告数は19.06と注意報レベル(10.00)を大幅に超えている。地域別では、大分県が37.22と最も高く、福岡県(35.40)、鹿児島県(29.00)がこれに続いている。
報告数が多い都道府県としては、神奈川県が7,354例、東京都が7,256例、福岡県が7,009例である。
一方、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の報告数も増加傾向にあり、19,233例が確認されている。昨年と同様の傾向が見られるため、年末年始にかけて感染拡大が懸念されている。
ドナルド・トランプ氏(78)は、4年ぶりの米大統領に当選した。選挙活動中には、銃撃され命の危険にさらされる事態も経験した。
2024年の選挙戦は、2020年の再選失敗や、それに伴う選挙結果を覆そうとした行為が罪に問われ、4つの刑事裁判を抱えながらの選挙戦であった。さらに、7月には演説中に銃撃され右耳を負傷し、9月には再び暗殺未遂事件に遭遇するという命を狙われる危機が相次いだ。
それにもかかわらず、トランプ氏は「アメリカ第一」を掲げ、不法移民対策や経済保護政策を主要争点に掲げ、激戦州を制して勝利をつかんだ。この勝利により、彼はアメリカ史上初めて刑事裁判を抱えたまま当選を果たした大統領となった。
2024年11月11日、中国南部の広東省珠海市にあるスポーツ施設で、62歳の男性が運転するSUV車が、運動中の人々の群衆に突入する事件が発生した。この事件により、35人が死亡し、43人が負傷した。
PM2.5が神経発達に影響を与えることは知られているが、小児の認知能力への影響についてはほとんど研究されていなかった。
これを調べるため、米国サザンカリフォルニア大学のKirthana Sukumaran氏らは、米国の9~10歳の子ども8,500人以上を対象にした調査で、PM2.5の累積曝露量が学習や記憶など認知機能の低下と関連していることを明らかにした。
自公(自民党・公明党)は公示前の256議席から177議席に後退した。敗北の主たる要因は自民党の「派閥裏金事件」であり選挙結果に影響を与えた。また、与党の大幅な議席減少は、今後の政権運営に影響を与え、野党が攻勢を強める政治的転換点になる。
クラウディア・シェインバウム(62)がメキシコ初の女性大統領就任した。国内では、麻薬組織による暴力事件(殺人、誘拐など)が多発しており、治安回復が求められる。またメキシコ経由での不法移民問題が米国との主要な課題であり、共和党候補トランプ氏が米大統領に返り咲いた今、移民問題や「国境の壁」をめぐり摩擦が生じる可能性が高い。
2018年7月の西日本豪雨災害が子どもの気管支ぜんそく発症リスクに与える影響について、広島大学の研究チームが診療報酬明細書(レセプト)を分析した結果、被災した子どもは被災しなかった子どもに比べて吸入薬を処方される可能性が1.3倍高いことが明らかになった。
被災地では、砂ぼこりやハウスダスト、生活環境の変化によるストレスがぜんそくリスクを高めると指摘されてきましたが、被災者と非被災者を明確に区別して実証したのは今回が初めてである。
深圳日本人学校に通う日本人男児(10)が登校中に刃物で刺され、死亡する事件が起きた。犯人の動機など事件の詳細については明かておらず、中国政府はあくまで「反日感情」ではなく「個別の事件」であると強調した。
高圧線作業員として作業しているときにの事故で、Aaron Jamesさん(46歳)は左目、鼻と唇全体、前歯、顎の骨は失った。昨年の5月にドナーから提供された左眼球と顔の一部を移植、手術から1年以上が経過した現在も順調に回復しているが、移植した眼球では光の感知や視力の回復は見られなかった。
2024年8月8日午後4時43分ごろ、宮崎県南部で震度6弱の地震が発生しました。この地震の震源地は南海トラフ巨大地震の想定震源域内であったため、「初の巨大地震注意」が発表されました。
現在、地震調査委員会は「今後30年以内にマグニチュード(M)8~9級の地震が70~80%の確率で発生する」と予測していますが、今回の地震により「通常よりも数倍の発生確率に高まった」と指摘しています。
アフリカ中部のコンゴ民主共和国を中心に、エムポックス(サル痘)の感染が拡大しています。エムポックス(サル痘)の主な症状は、発熱、悪寒、リンパ節の腫れ、頭痛、筋肉痛などで、特に皮膚に発疹が現れ、膨らんで水疱(すいほう)になることが特徴です。
エムポックス(サル痘)の致死率は1~10%とされていますが、乳幼児や妊婦、免疫不全の方は重症化するリスクが高くなります。
トランプ前大統領が選挙演説中に銃撃され、右耳を負傷しました。命に別状はありませんでしたが、選挙集会に参加していた消防士のコリー・コンペラトーレさん(50)が、自身の家族を守ろうとして銃弾に当たり、命を落としました。
2023年の日本人の平均寿命は、男性が81.09歳、女性が87.14歳で、男女ともに前年を上回り、3年ぶりの増加となりました。
年 | 男性 | 女性 |
---|---|---|
2023 | 81.09 | 87.14 |
2022 | 81.05 | 87.09 |
厚生労働省は、新型コロナウイルスによる死亡率の低下やがんによる死亡減少が長寿化に寄与したと分析しています。また、国際比較では、男性は前年の4位から5位に後退し、女性は1位を維持しました。
アメリカ海兵隊の上等兵が面識のない成人女性に性的暴行したとして起訴されました。去年も同様の事件があり県民の間では怒りや悲しみが広がっています。沖縄県の玉城知事は「アメリカ軍や関係機関に対し、事件の再発防止と日米合意の通報手続きに基づく情報提供の徹底を強く求める」と述べ、関係機関に対し、情報共有のあり方について議論していく考えを示しました。
京都大学iPS細胞研究所の研究チームは、白血病治療薬(ボスチニブ)が難病ALSの進行を抑制することを報告しました。
今回で2段階目となる治験では、対象人数と期間を拡大し、白血病治療薬(ボスチニブ)を患者26人に投与した結果、少なくとも半数の患者でALSの症状の進行が抑制されることが確認されました。
※筋萎縮性側索硬化症(ALS)とは、手足・のど・舌の筋肉や呼吸に必要な筋肉がだんだんやせて力がなくなっていく病気。
4月に行われた衆院東京15区の補欠選挙で他陣営の街頭演説を妨害したとして、警視庁は「つばさの党」代表の黒川敦彦(45)と幹事長の根本良輔(29)ら3人を公職選挙法違反の疑いで逮捕しました。
自らの選挙カーを接近させ、クラクションを鳴らし大声で妨害行為を行ったとされています。
イランのライシ大統領(63)とアブドラヒアン外相を乗せたヘリコプターが、アゼルバイジャンとの国境近くの山岳地帯で墜落し、両氏は死亡しました。イラン政府高官の一部は悪天候が原因としていますが、他の高官は当時の天候に問題はなかったと述べており、詳しい状況はまだ明らかになっていません。
米国では、大麻を常用する人の数がほぼ毎日飲酒する人を上回ったことが、カーネギーメロン大学の調査で明らかになりました。
2022年には「毎日またはほぼ毎日」大麻を使用する人が推計1770万人に達し、1992年の90万人から約20倍に急増しました。一方、毎日またはほぼ毎日飲酒する人は1992年の890万人から2022年には1470万人に増えましたが、大麻常用者の増加ペースには及びません。
大麻の規制緩和が進む中、38州が医療用大麻を合法化し、24州では嗜好用も認められています。米政府は今月、大麻を一部の解熱鎮痛剤と同等の「危険性の低い薬物」に分類変更することを発表しました。
4月20日深夜、海上自衛隊のヘリコプター2機が訓練中に衝突事故を起こした。乗っていた隊員8人の内、1人が死亡、7人が行方不明となっている。
マグニチュード7.2の地震が、台湾東部の花蓮県沖を中心に起きました。地震により10人が死亡、1099人けがをしております。また、地震の発生直後に山間地で大規模な土砂崩れ、道路が遮断されて孤立している地域もある。