アメリカのシンクタンクが新型コロナの後遺症を分析してわかったこと

Author:看護予備校KAZアカデミー

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アメリカ国内で新型コロナウイルスを患った人たちの中で、最大400万人がコロナの後遺症で働けていないということがわかりました。

これと同じ状況は日本でも起こっている事は間違いないでしょう。

しかし、現在の日本はどうでしょうか。

新型コロナウイルスを「通常の風邪」のようなあつかいに変えようとしています。

これが正しい選択なのかどうかを検討するのであれば、

海外の新型コロナウイルス事情を把握しておかなければなりません。

アメリカ国内で新型コロナウイルスかかった人の後遺症。

新型コロナウイルスに感染したおよそ1600万人のうちの約400万人に

・息が続かない
・頭に霧がかかる等

などの後遺症があり、4人に1人が仕事に復帰できない状態になっています。

後遺症があり仕事に復帰ができないと、国からの援助に頼わざるを得ません。

要するに、国の財政負担が増えます。

では、財政の負担額が増加すればどうなるのか?

税金が上がったりその他の保障が減額されるでしょう。

結果、国民が負担を負う事になります。

400万人が仕事できないことによる損失

約400万人が仕事できないことによって起きる経済的な損失は、最大で年間2300億ドル、日本円でおよそ31兆円に上ります。

仮にこのまま新型コロナ患者が増加すると10年後には、経済的な損失は5000億ドル、日本円でおよそ70兆円になると分析されています。

経済を動かすことは大切ではあるが、新型コロナウイルスを軽視することで巨額の経済損失を被ることに繋がります。

まとめ

新型コロナウイルスが蔓延してから、経済が停滞し企業も家庭も金銭的に圧迫されてしまっていますが、

だからと言って経済を以前のように無理やり戻そうとすると、コロナ患者が増え続け最終的には国民一人一人に負担がのしかかります。

パンデミックの中でも経済を動かし、尚且つ新型コロナウイルス罹患者を増やさないという難題に取り組むのは決して容易なことではありません。

何かとガラパゴス国家と呼ばれる日本ですが、従来のやり方に囚われず新時代に合わせた思考にアップデートしなければいけない時が来たようです。

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